費用について

大阪梅田・四天王寺のイースマイル国際矯正歯科では、あなたに合わせたカスタムメイドの治療を適正な治療費でご提供しています。矯正治療にかかる費用のお支払いについては、トータルフィー制度を取っておりますので追加の費用はかかりません。又、お支払いにはデンタルデンタルローン、分割払いもご利用いただけます。ここでは当院で安心して矯正治療を始めていただけるよう治療にかかる費用とお支払いプランについて詳しくご案内します。

特徴

トータルフィー制度: 当院では毎回の処置料・管理料を含むトータルフィー制度を取っておりますので矯正治療費に関して追加の費用はかかりません。

院内分割（3回・手数料なし）又は、 デンタルローンでお支払を分割いただけます。: 当院のES分割3回払いでは、手数料無料でお支払いいただけます。またデンタルローンもご用意しておりますので、患者さんのご都合にあわせたお支払い回数で、分割払いが可能となります。

デンタルモニタリング（遠隔モニタリングシステム）を 追加費用なしでご提供しています。: スマホとAI(人工知能)を用いた「デンタルモニタリング」の利用については基本料金内に含まれており、患者さん全員に標準でご提供しております。「デンタルモニタリング」については、こちらをご確認ください。

料金

矯正治療が始まる前に必要な費用: 初診料　5,500円（税込）　
精密検査　66,000円（税込）

※ 精密検査を初診時に同時に受けていただくと、初診料が無料となります。

永久歯列期の治療: 1,100,000 〜 1,400,000円（税込）

※ こちらの金額は治療費の概算です。症状や使用装置によって費用が変わります。
正確な費用については、精密検査の後、診断説明時にご案内いたします。

近赤外線併用オプション: 198,000円（税込）

口腔内近赤外線照射装置を併用したマウスピース矯正治療(インビザライン・薬機法対象外)のオプションです。
「近赤外線を併用した治療」についてはこちらをご確認ください。

乳歯期〜混合歯列期の初期治療: 600,000 〜 700,000円（税込）

※ こちらの金額は治療費の概算です。

※ 「スマホとAI(人工知能)を用いたデンタルモニタリングシステム」については上記金額に含まれており、患者さん全員に標準でご提供しております。

「初期治療」は、これから生え変わる永久歯の土台を作ったり、成長に悪影響を与えている状態を取り除いておく治療です。
「初期治療」が終わった後は全ての永久歯の生え代わりを観察し、「永久歯列期の仕上げの治療」に移行します。
この時に「永久歯列期の治療」のおよそ差額分の費用が別途発生します。

お支払い方法

一括でのお支払い

現金（銀行振込）または、クレジットカード（VISA・Master Card・AMEX・Diners Clubがご利用頂けます）

※ 若干の割引を設定しています。

分割でのお支払い

ES分割3回払い手数料無料

お支払いの例

例えば...
治療費 1,100,000円の場合

※仮の料金です実際の料金は診断後にご提示いたします。

1回目治療開始時1ヵ月以内: 55万円

2回目治療開始より半年: 27.5万円

3回目治療開始より1年: 27.5万円

デンタルローンでのお支払い

長期分割払いも可能です。
お申込みに際してローン会社より審査がございますので、ご希望の際は受付までお申し出ください。

お支払いの例

例えば...
治療費 1,100,000円
年利 8%の場合

01）借入額 1,100,000円の場合

全額返済回数: 毎月の返済額

12回: 10万円

24回: 5万円

36回: 3.5万円

48回: 2.7万円

02）借入額 550,000円半額の場合

全額返済回数: 毎月の返済額

12回: 5万円

24回: 2.5万円

36回: 1.7万円

48回: 1.3万円

以上のご返済例はあくまで目安であり、お借入日等によっては異なる場合がございます。
ご希望の方には詳細をご案内しますので、お気軽にお問合せください。

医療費控除について

医療費控除とは、一年間(1月1日から12月31日)に支払った医療費が10万円(年間所得金額が200万円未満の場合は所得金額×5%)を超えた場合、確定申告をすることにより所得税・住民税が還付または軽減される制度です。

大人の矯正の場合、美容目的とみなされ医療費控除の適用外ではないかと思われる方もいるようですが、実際には専門医(日本矯正歯科学会の認定医など)の診断書があれば認められます。もちろん子どもの矯正でも同じです。当院ではご希望の方に医療控除申請用の診断書を発行しております。

スタッフブログのほうで追加の解説をしておりますので、こちら　も合わせて是非ご覧ください。またさらに詳しい内容を知りたい方は、税理士や税務署の方でご確認いただけますようお願いします。